DCF法（Discounted Cash Flow Method）は、企業価値や事業価値、不動産価値を求めるための評価手法の一つです。
将来得られると予測される各期（通常は1年単位）のキャッシュフロー（収入・支出）及びターミナルバリュー（復帰価格）を、WACC等の手法により求めた割引率を用いてそれぞれ現在価値に割り引いて、それらを合計することにより、その企業価値等を算出します。
DCF法の基本的な考え方は、将来得られると予測されるキャッシュフローは不確実性を伴うため、その現在価値を求めた場合には価値が低くなるという考え方に基づいています。
DCF法の計算手順は以下の通りです。
- 将来のキャッシュフローの予測：通常、5年～10年の将来キャッシュフロー（収入・支出）を予測します。これにはCapex（資本的支出）を含みます。減価償却費や税金は含む場合と含まない場合がありますので注意が必要です。
- ターミナルバリュー（復帰価格）の査定：
将来キャッシュフローの算定期間（≒保有期間）満了時点の企業等の価値をDCF法以外の手法で査定します。 - 割引率の査定：将来のキャッシュフロー及びターミナルバリューを現在価値に変換するための割引率を査定します。割引率は、WACC（加重平均資本コスト）やIRR事例等から求められます。
当該キャッシュフロー発生の不確実性が高い場合には割引率は相対的に高く求められます。
なお、キャッシュフローに用いられる割引率とターミナルバリューに用いられる割引率は異なる場合があります。 - 複利原価率の査定：
複利原価率は、（1+割引率）^n の式で求められます。
複利原価率は、割引率さえわかっていればExcelなどの表計算ソフトを使って簡単に求めることが可能です。 - 将来CFの現在価値の査定：
例えば、3年後のキャッシュフローが10万円の場合、割引率10％で現在価値を求めると次のようになります。
・n年後の資産の価値＝10万円
・n=3
・割引率＝10%
3年後の100,000円の現在価値
= 100,000円÷複利原価率
= 100,000円÷(1+10%)^3
= 100,000円÷1.331
= 75,131円となります。
割引率10％の3年の複利原価率は1.331となり、100,000円÷1.331で現在価値が75,131円であることがわかりました。
4年後のキャッシュフローも同じく100,000円だった場合、その現在価値は100,000円÷1.464で68,301円となります。 - 企業価値等を査定：予測される将来の各期のキャッシュフローそれぞれの現在価値を求め、それらをすべて合算して、企業等の評価基準日現在の価値を算出します。
DCF法は、企業の将来のキャッシュフローの正確な予測が重要であり、割引率の査定にも注意を要します。
また、DCF法は長期的な視点での評価に適しており、市場の短期的な変動に左右されることが少ないとされています。ただし、適切な予測と割引率の選択が難しい場合もあるため、他の評価手法と併せて使用することが推奨されることもあります。
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